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1月18日、日経平均株価が一時24,000円台をつけました。
しかしながら、春分を過ぎてから1,000円下がり、2月6日には22,000円を割り、2,000円以上下がりました。
本日2月9日は、21,382円です。
Yahooニュースでは、以下のような報道がされてます。
＜日米株価＞再び全面安 下落の底、見通せず
世界の株式市場が、再び大幅下落に見舞われた。８日のニューヨーク市場でダウ工業株３０種平均が１０００ドル以上急落したのに続き、９日の東京市場でも日経平均株価の下げ幅は一時７７０円を超えた。どこまで下落すれば株式市場が落ち着きを取り戻すのか、見えない状況だ。
９日の日経平均は取引開始直後から売り注文が集中し、午後にかけて下げ幅は縮小したものの、前日終値比５０８円２４銭安の２万１３８２円６２銭で取引を終えた。香港や上海などアジア各国の主要株式市場も軒並み大幅安となった。
発端になった８日のニューヨーク市場では、ダウがずるずると値を下げ、前日終値比１０３２．８９ドル安の２万３８６０．４６ドルで取引を終えた。下落幅は５日の１１７５ドルに続く過去２番目の大きさ。２～８日に合計２３００ドル以上も値を下げ、昨年１１月末の水準に戻ってしまった。
ダウは昨年１年間で約２５％も上昇し、連動して日経平均も２割弱上昇するなど、世界的に株高が続いていた。けん引役はトランプ米政権の大型減税への期待感だったが、昨年末に実施が決まると、市場は「さらに株価を上げる材料が乏しい」（米市場関係者）との見方に転じた。企業業績は好調だが、「株価は上がりすぎ」と警戒感が高まっていたこともあり、投資家が一斉に売りに走っている。
長期金利上昇への懸念も強まっている。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の金融緩和の縮小や、米国の大型減税による財政悪化懸念から金利に上昇圧力がかかっている。各国中央銀行の金融緩和に慣れた投資家の間では、低金利が続くことへの安心感が先行してきたが、２日の米雇用統計が市場予想を上回ったことをきっかけに金利上昇がにわかに意識され、株価急落の引き金を引いた。
市場では、景気の基調や金融システムは強固で、今回の株安が景気後退につながるとの見方は少ない。ニューヨーク連銀のダドリー総裁は８日の米テレビ番組で「世界経済が急速に成長し、結果として世界の中央銀行が金融緩和をやめるかやめようと考え始めたため、市場が調整している」と述べた。現時点でＦＲＢが利上げを遅らせるなどして、株価押し上げに乗り出す考えがないことも明らかにした。
一方、市場関係者には「株安一巡には時間がかかる」（三井住友アセットマネジメントの石山仁チーフストラテジスト）との見方が広がっている。石山氏は「今後も米国の経済統計やＦＲＢの動向次第で株価は上下動する。ダウが一時的に２万３０００ドルを割る可能性も頭に入れないといけない。日経平均も勢いがついてしまうと２万円近くまで落ちるかもしれない」と分析する。楽天証券の窪田真之チーフストラテジストは、「乱高下を嫌気した投資家の売りはまだ終わっておらず、ダウは値を下げきっていない」と指摘する。
経済ニュースはなんか信用できないですよね。
株価の暴騰、暴落の原因を勝手な推測で理由づけているのが気に入りません。
大半の経済アナリストは乱高下が続くと報道されています。
一方で株価は底とみる経済アナリストもいました。
「節分天井、彼岸底」という株価推移の都市伝説ががあります。
業界用語でアノマリーと横文字で表現していますが、株価は節分ごろから下がり始めて春分の日頃から上がり始めるという意味です。
さてさて、今年は株価はどうなることやら。
以上、ありがとうございました。
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